2023年3月11日
「私はコオロギは食べるべきではないと思っています」
「漢方医学大辞典ではコオロギは微毒であり、とくに妊婦には禁忌だとされています」
「昔からイナゴや蜂の子は食べてもコオロギは食べないですよね。少なくとも私は食べません」
「コオロギの品種や加工方法に関わらず、これまで食べられてきた歴史がない以上、何が起こっても不思議ではなく、安易に口にするのは危ないことだ。」
「徳島県の高校でコオロギを給食で試食したというのは新しく面白いことのように見えますが、食品安全委員会が出した情報を踏まえると、もう少ししっかり考えなきゃいけないのでは？と思ってしまいますね」
「コオロギ食については様々な議論がされていますが、わざわざリスクの挙げられているコオロギを食べる必要がないと思っています」
元農林水産大臣の山田正彦氏は、ゲノム編集の食品にも注意喚起を促す
「アメリカで全く売れなかったゲノム編集の食品に、日本の自公政権は予算をつけている」
「ある国立大学でコオロギのゲノム編集の研究を行っているけど、その研究所にはコオロギ食品で有名な企業のCEOが講師として名を連ねています。この研究に対し国の予算がけっこう使われているはずです。」
「ゲノム編集というのは狙った遺伝子を意図的に変化させる技術ですが、まだ未知の部分が多すぎて安全とは言い切れません。」
「2年前に私がアメリカに行った時にある会社がゲノム編集の食用油を売りだしていましたが、今ではその会社の株価が10分の1に下がって、最終的にその食用油は販売中止になっていました。」
「ゲノム編集の食品ってアメリカでは全然売れないんです。そんなものに日本は今、予算をつけてどんどん取り入れようとしているわけです」
ゲノム編集や遺伝子組み換えの危険性については山田氏がプロデュースして撮影されたドキュメンタリー映画「食の安全を守る人々」でも触れています。
「40年前、遺伝子組み換えの研究をやっていた方が、除虫菊の遺伝子をトウモロコシに入れる実験をしたところ、トウモロコシからバラのような棘が生えてきて驚いたそうです。」
元農林水産大臣の山田正彦氏は、世界中で推進されているコオロギ食の闇の部分を指摘する
「世界的な食料危機のためと昆虫食が推奨されているが、それは建前で実態はまるで違う」
「多国籍企業のお金儲けのためというのが背景にあると思いますよ。」
「種子法廃止の時にある化学メーカーがすすめていた米は、農家との契約書を見たら米の指定された農薬と化学肥料はセットなんです。」
「日本の農家から『米の種、農薬、化学肥料』の3点で儲けようとしているビジネスモデルなんです。」
「ちなみにこの化学メーカーの米の価格は日本の『コシヒカリ』の10倍です。」
「多国籍企業がお金儲けのために、昆虫食とかゲノム編集と言っているのだと思います。」
「本当に安全な食品を、それこそSDGsと言うのであれば昆虫食やコオロギなんかじゃなくて、同じたんぱく質なら補助金を出して遺伝子組み換えじゃない国産大豆に頼るべきだと思います。それで十分まかなっていけるはずです」
「できればみんな、日本のおいしいお米や野菜などを食べたいでしょう」
元農林水産大臣の山田正彦氏は、安倍政権が2018年4月に辞任間際に種子法を廃止したことで、日本の食の安全に危機が迫っていると指摘します
「戦後、米や麦、大豆の安定供給を国が果たすべき役割としていた種子法が廃止されました。」
「私たちはそれを違憲だとして訴訟しています。」
「戦後初めて憲法で保障された食の権利と、安全なものを持続的提供安定して提供を受ける権利について主張していて、2023年3月24日に判決が言い渡されます。」
「今、日本はコオロギを増やしていくとか昆虫食とかそんなことをしている場合ではありません」
2018年9月に内閣府の食品安全委員会のホームページで公知された
「欧州安全機関、新食品としてのヨーロッパイエコオロギについてリスクプロファイルを公表」による注意喚起
・動物衛生と食品安全において、著しいデータギャップが存在していて様々な懸念点が挙げられていました。
・総計して、好気性細菌数が高い
・昆虫及び昆虫由来製品のアレルギー源性の問題がある
・重金属類（特にカドミウム等）が生物濃縮される問題がある
1993年から衆議院議員を5期務める
現在は弁護士業のほか、TPPや食の安全、食料安全保障の問題などに取り組む
米国は抗がん剤の使用を制限してきましたが、結果としてがん死亡者数が減少しています
日本では、米国で余った抗がん剤を使い続けていますが、がんによる死亡者は横ばい～増加傾向にあります
最近では、ターボ癌が確認されてきました
米国で余ったものが、日本に回ってくる
メディアは伝えていませんが、これは事実のようです
安倍政権が、遺伝子組み換え食品（ゲノム編集食品）の表示義務を撤廃しました
これは、企業の利益のためであり、日本の食の安全を失わせたと指摘されています
